売り上げをアップさせる施策にはどんなものがあるでしょうか。
SNSやブログ、チラシの配布など、過去の事例を探ってみると、売り上げのアップに関するアイデアにたくさん出会うことができます。
しかしその中でも、自社のサービスと相性の良い施策となるとどれなのか、と悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
売り上げアップの施策はただ行うのではなく、提供しているサービスの客層や、マーケティングの要素を加味して行ってこそ効果を発揮します。
この記事では、売り上げアップのアイデアと、その成功事例をご紹介しています。
成功事例を学び、自社のサービスと相性の良い施策や、今思いついているアイデアの改善に役立ててください。
マーケティングをはじめるなら、必ず押さえておきたいのが「デジタルマーケティング」についてです。
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目次
売り上げアップのアイデア
売り上げは単価をあげることでもアップさせることはできますが、原価の値上げなどを除き、企業本位の価格改定は消費者に悪い印象を与えかねません。
売り上げのアップは、顧客数と購入頻度を増やすことにフォーカスをして施策をしていきましょう。
ここからは、売り上げアップのアイデアとして実際に企業が行っているものをまとめました。
メルカリ：広告媒体を増やす
サービスや商品を広告する媒体を増やすことで認知度をアップさせ、顧客数も増加させたメ『メルカリ』の事例をご紹介します。
どれだけ良いサービスを提供していても、サービスを必要とするお客様に知られていなければ購入にはつながりません。
広告を行い、なるべく多くの方にサービスを知ってもらえるような体制を整えましょう。
メルカリを事例をご紹介する前に、広告の特性について先に解説をしておきます。
広告できる媒体には以下のようなものがあります。
- CM
- チラシ
- 看板
- SNS
- メールマガジン
チラシや看板は飲食業などのローカルビジネスでよく使われる広告媒体です。
この2つは商品を広告する「イメージ型広告」と、資料請求などのアクションにつなげる「レスポンス型広告」があります。
イメージ型広告では、それを見た人が自社のサービスのファンになってくれるようなコンテンツ作りが大事です。
雰囲気やビジュアルなどを伝えるのが大切なイメージ型広告と比較して、レスポンス広告はそれとは逆に商品の詳細を伝えるのが大事です。
メルカリの事例で注目すべきは、テレビCMを使い「イメージ型広告」と「レスポンス型広告」を使い分けて消費者に認知させ、顧客数と購入（利用）頻度を上げた点です。
2013年にAndroid版のアプリが配信されたメルカリですが、有名タレントを起用しサービスのイメージを定着させた後に、タレントを使わずにアプリの仕様を伝えるCMを放送しています。
広告の特性を理解した上で広告媒体を増やしたメルカリのダウンロード数は2013年の100万件から5年で7100万件にまで伸びました。
ただし、メルカリのようなテレビCMの作成には、数百万円以上の予算が必要になることも珍しくはないので、費用対効果を考慮しなければなりません。
アマゾン：関連商品を提案する
大手ECサイトの『アマゾン』では、利用者の検索履歴などを分析するツールを導入し、その結果から関連商品の提案を行い、購入頻度の底上げを行いました。
アマゾンへの出品は、各企業だけでなく個人でも可能です。
いずれの場合も関連商品の紹介を行っているページは、そうでないものと比較して売り上げが高くなることが、アマゾンの調査で発表されています。
ECサイトに出店している企業の多くは、関連商品の紹介を行い、売り上げのアップにつなげていますが、自社サイトでは行っていない企業も散見します。
自社のホームページで直接商品を販売している場合は、同じページ内に関連商品を追加することで、よりお客様の興味関心をかきたてることができるでしょう。
マクドナルド：顧客のニーズを徹底的に分析する
新型コロナウイルス（COVIDー19）の影響により、多くの飲食店には厳しい状況が強いられています。
しかし、ファストフードチェーンの『日本マクドナルドホールディングス』のレポートによると同社は8月の既存店売上が12.4％増加したそうです。
マクドナルドでは、コロナ禍のニーズを分析しドライブスルーやデリバリーサービスの強化を行うことで売り上げのアップに成功しています。
『Uber eats』などの宅配業者だけでなく、自社で独自に行う「マックデリバリー」の需要も高く、1回目の緊急事態宣言が発令された2020年4月の前には「非接触デリバリーサービス」を実施し話題になりました。
上述のレポートによると、2020年は顧客数が19％も減少したこともわかります。
しかし、非接触の提供形態や宅配サービスに力を入れたことで、購入頻度が顧客数の減少以上に増加しており、結果として売り上げのアップにつながっています。
コロナウイルスの影響のように分かりやすいニーズの変化だけでなく、カスタマーサポートやSNSの運営などは、普段は潜在化している顧客の声を拾うことができます。
このように顧客と企業の窓口となる媒体は「顧客接点（タッチポイント）」と呼ばれています。
今回ご紹介しているのは、飲食業界のマクドナルドですが、顧客のニーズを分析しサービスに応用する取り組みはどの業種でも参考になります。
売り上げアップのためにも、顧客接点を強化・導入し、ニーズの変化に対応できる体勢を作ってみてはいかがでしょう。
PR TIMES：ターゲット戦略
プレスリリースの配信サービスを行っている『PR TIMES』は、以前から行っていたメールマガジンの配信を「メディア関係者」と「個人ユーザー」に分類し配信する施作を取りました。
その結果、BtoBだけでなくBtoCのプレスリリースも多く集まるようになり、2021年現在はプレスリリース業界でナンバーワンのシェアと言われています。
ターゲットごとに異なったアプローチを行うのは、マーケティング用語で「ターゲティング」と言います。
性別のような大まかな分類だけでなく、年齢、居住区、商品の購入履歴といった情報を元に細分化することで、自社のサービスを利用する可能性の高い方が絞られます。
PR TIMESはターゲティングをメルマガ配信で行っています。
特定のターゲットのみにメルマガを配信する「ターゲット配信」を行うことで、サービスを利用する可能性が高いお客様に、自社の情報を届けられるでしょう。
ターゲット配信は、メールの配信に便利な機能があるメール配信サービスを利用すれば簡単に設定ができます。
適切なタイミングで販促を行うことができるので、購入頻度の増加が見込める上に、メルマガ購読者からの新規購入も期待できます。
メルマガの配信をしている企業は多くありますが、ターゲット配信に力を入れていない場合もあります。
メルマガの配信は良質なコンテンツづくりと、PR TIMESのような配信戦略が大事です。
メルマガの作成・配信の詳細は以下のページでも詳しく解説しているので、是非ご覧ください。
メルマガの作り方を徹底解説！誰でも1時間で配信できる基本ステップ
メルマガのターゲット配信は売り上げアップの大きな味方
先ほどご紹介したターゲット配信は、業界や企業の規模を選ばずに行える施策としてオススメです。
テレビCMの放送をする場合は、数百万円以上の費用が必要になりますが、メルマガの配信は月数千円から始めることができます。
具体的なイメージが湧きやすいように、メール配信サービスの1つである『ブラストメール 』を例にしてみましょう。
ブラストメールでは月額4,000円からメルマガの配信を始めることができ、ターゲット配信を含めた様々な機能を利用することができます。
また、先述したようにターゲティングをしたメルマガの配信は、顧客頻度を底上げしてくれるだけでなく、新規顧客の取り込みにも有効です。
業界を問わず、費用対効果が高いメルマガの配信を、売り上げのアップの第一歩として取り組んでみてはいかがでしょうか。
まとめ
価格の改定は消費者からのイメージが悪くなる可能性もあるので、顧客数と購入頻度を上げるようなアイデアを考案する必要があります。
新しい施策を取り入れる場合もありますが、既に行っている集客を改善するだけで売り上げのアップに成功した事例も多くあります。
この記事でご紹介した事例を参考に、自社で行っている集客を工夫してみるのも一つの手でしょう。
しかしご紹介したものの中には、業種や資金状況などによっては実施が難しいアイデアもあります。
ご紹介したメルマガの配信は業種を選ばずに実施することができる上に、ターゲットを絞った配信で、サービス利用の可能性が高いお客様にアプローチをすることが可能です。
これから新しい集客の方法として取り入れるだけでなく、既にメルマガの配信を行っている企業もPR TIMESのようなターゲット配信を行い、さらなる売り上げのアップを狙ってみましょう。
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