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逆SEOとは?適切な方法と実行のリスクについて徹底解説

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2021.10.21 マーケティング

逆SEOとは?適切な方法と実行のリスクについて徹底解説

検索エンジンやSNSの普及に伴って大きくなった問題に、「誹謗中傷の増加」や「風評の拡散」があります。こうした問題に対する解決策の一つとして有効なのが逆SEOです。

Google などの検索エンジンで自サイトの上位表示を狙う通常のSEOに対し、他サイトの検索結果を消したり順位を押し下げたりするのが、逆SEOの趣旨となります。

しかしながら逆SEO自体も、やり方によっては実行する側がリスクを負うことになります。

誹謗中傷や風評被害というのは問題の緊急度が高くなりやすく、「今すぐなんとかしたい!」という気持ちが早り、知らず識らずのうちにそうしたリスクを負うことも少なくありません。

そこで本記事では、逆SEOの概要に加えて、逆SEOの適切なやり方やリスクについて詳しく解説していきます。あなたが逆SEOを検討しているのであれば、ぜひ最後まで読んでみてください。

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逆SEOとは?

逆SEOとは、ネガティブSEO・リバースSEOとも呼ばれ、誹謗中傷や風評の拡散を行っている他サイトの検索順位を押し下げたり、検索結果から取り除いたりすることを目的としたWeb施策です。

逆SEOという響きから、検索結果に影響を与えることが主目的に見えますが、コンテンツそのものをWeb上から消させることも逆SEO施策に含まれます。

また、他サイトというのは例えばブログ、SNS、レビュー・口コミサイト、Q&Aサイト(Yahoo!知恵袋など)、匿名電子掲示板(5ちゃんねる等)など、検索結果に一覧されうるサイトはすべて含まれます。

逆SEOの基本施策

逆SEOの基本施策は、主に以下の5つが存在します。

  • 自サイトを上位表示させる
  • サイト運営者に問い合わせる
  • Google に申請する
  • プロバイダ責任制限法に基づいて送信防止措置を申請する
  • 警察や弁護士に相談する

各施策について見ていきましょう。

自サイトを上位表示させる

逆SEOの実践において、まず見るべきは自サイトのSEOです。自サイトで上位表示を獲得し、ターゲットとしている他サイトの評価を相対的に押し下げる、というのが最も健全な逆SEOとなります。

一方、このあと紹介する4つの施策は、どれも「コンテンツを問題ない形に改変してもらう、あるいは削除してもらう」というアプローチになっています。そのため、いずれの施策もトラブルが起きる可能性があります。

施策によっては法律を盾にしたアプローチとなっており、普通にSEOを行うよりも難易度が高いこともあります。記事削除の前に、まずは自サイトのSEOに目を向けていきましょう。

サイト運営者に問い合わせる

自分のサイトを持っておらず、上位表示を狙うのは難しいという状況もありえるでしょう。

そんなときに真っ先に行うべきは、サイトの運営者アカウントの所有者などのコンテンツを公開した本人に問い合わせることです。問題点を指摘し、コンテンツ内容を問題がない形に編集してもらうか、削除してもらいましょう。

もし問題のあるコンテンツがブログ記事であればブログの運営者に、SNSの投稿であればアカウントの所有者に、といった具合になります。

匿名電子掲示板やレビュー・口コミサイトなどの投稿は本人に問い合わせることが難しいため、別のアプローチを行う必要があります。

プロバイダ責任制限法に基づいてコンテンツ削除を申請する

匿名電子掲示板やレビュー・口コミサイトなど、投稿者本人に働きかけるのが難しい場合は、そのWebサービスを提供している事業者に申請することでコンテンツを削除してもらうことが可能です。

また、ブログ運営者やSNSアカウントに問い合わせても取り合ってもらえないという場合も、ブログが運営されているレンタルサーバーやSNSのカスタマーサポートに問い合わせることで解決される可能性があります。

なお、この施策は「プロバイダ責任制限法」という法律が関わってきます。そのため個人で行うよりも、コンテンツの法的な問題点を的確に指摘できる存在(弁護士や警察)に依頼したほうが確実です。

Google に申請する

Google の検索結果から削除できればよいということであれば、Google に削除申請することで逆SEOを狙えます。これも一種のプロバイダ責任制限法に基づく施策ですが、コンテンツの削除ではなく検索結果からの削除という点で、よりソフトといえるでしょう。

Google が削除に応じる条件や、削除する方法については、以下に貼った Google 公式のページをチェックしてみてください。

Google からの情報の削除 – Google 検索 ヘルプ

警察や弁護士に相談する

被害が深刻であったり、法的な問題点を的確に指摘するのが難しかったりする場合は、警察や弁護士といった専門家に相談するとよいでしょう。

少々の被害だと警察は優先的に動いてくれない可能性があるため、その場合は弁護士に依頼するのがおすすめです。弁護士への依頼はコストがかかってきますが、最も確実性が高く、安全なやり方といえます。

絶対にやってはいけない逆SEO施策

ブラックハットSEO、ハッキング、そしてDMCA申請の悪用……これらはいずれも、絶対に行ってはいけない逆SEO施策です。

しかし逆SEOについて情報収集していると、それらの手法を勧められる場合もあります。そのため今回は予防の意味を込めて、絶対に行ってはいけない逆SEOについても詳しく紹介します。

ブラックハットSEO

被リンクの大量生産や隠しテキストなど、過去にブラックハットSEOとして有効だった施策は、現在ではペナルティ対象となります。これを逆手に利用することでも逆SEOを狙うことが可能です。

ただし、ブラックハットSEOを悪用した逆SEOは違法行為にあたる可能性が高く、非常に高いリスクが伴う施策です。絶対に行ってはいけません。

ハッキング(クラッキング)

サイトにハッキングしてコンテンツを消す、ウイルスを仕込むといった行為は、当然ながら絶対に行ってはいけません。ハッキング行為は「不正アクセス禁止法」という法律で明確に禁止されており、逆SEOを行う側が高いリスクに晒されます。

DMCA申請の悪用

DMCA申請とは、著作権侵害を理由にコンテンツの削除依頼をすることです。DMCAはデジタルミレニアム著作権法の略称で、アメリカにて施行されている法律となります。そのためDMCA申請は Google や Twitter といったアメリカの事業者に対して行なえます。

問題なのは、「DMCA申請はほぼ確実に成功してしまう」ということです。

実際に著作権侵害で悩んでいる人からすれば「何が問題なのか」と思うかもしれませんが、なんの罪もないコンテンツ発信者がDMCA申請によって被害を受けたという事案が、いくつか起きているのです。

「DMCA申請 悪用」で検索をかけると多く事例が出てくるため、興味があれば調べてみてください。中にはDMCA申請の悪用によって訴訟問題に発展し、DMCA申請をした側に損害賠償の支払いが発生したケースも存在しています。

DMCA申請は、本来の目的に沿って適切に利用するようにしましょう。

逆SEOを行うときのリスク

「相手を蹴落としてメリットを得る」というのが逆SEOの基本的な考え方です。そのため「逆SEOの実行者側にもリスクがあるのでは?」と思うかもしれません。

結論をいうと、SEO上位化を健全に取り組んでいれば、リスクは少ないといえるでしょう。

留意しておきたいのは、相手方が記事削除をごねた場合、問題が長期化・泥沼化するというリスクがある点です。特に相手方が自らの行為の正当性を主張してくると、法的な争いに発展してしまい、普通にSEOを頑張るよりもコストがかかる可能性すらあります。

逆SEOを検討する際は、相手方の行為による損害がどの程度なのかを見極めて、適切な施策を選ぶようにしましょう。

一方、ブラックハットSEOやハッキングなどによる逆SEOは、明らかに高いリスクを伴う行為です。逆SEOに成功するどころか、法律に違反してしまう可能性があるので、絶対にやらないようにしましょう。

また、自サイトの評価を相対的に上げようとして、特段なにもしていない競合サイトの評価を下げるという行為も、あまり建設的ではありません。そうした行為は結局、自サイトにとって不利益をもたらす可能性が高いでしょう。

逆SEOを業者に依頼するのもリスクが高い!?

逆SEOを外部に依頼する際、弁護士や警察ではない、一般的な業者を利用している人も少なくありません。

しかしながら、逆SEOを業者に依頼するのはおすすめできません。

著作権違反の指摘や、プロバイダ責任制限法に基づく申請などを業者が代理で行うということは、すなわち「法律の専門家ではないのに、違法行為を指摘して報酬を獲得する」という行為です。これは非弁活動にあたる可能性があります。

つまり、逆SEOを業として行っている組織・個人自体がそもそも法的なリスクを伴う存在であり、それを相手方に指摘されたとき、万が一のトラブルが起こり得るということです。

そのため逆SEOを業者に依頼する際のリスクとして、問題が長期化したり、かけたコストが無駄になったりといったことが考えられます。

とはいえ、逆SEOはそれなりに労力が必要ですし、手っ取り早く外部に依頼したいという気持ちもわかります。

どうしても逆SEOを業者に依頼したい場合は、法的アプローチではなく、健全なSEO的アプローチによるソリューションを提供している業者を選ぶようにしましょう。

逆SEOの被害を受けてしまったときの対策

逆SEOは、する側だけが悩んでいるわけでは有りません。「健全にサイト運営していたのに逆SEOされた」という、逆SEOをされる側の悩みもあります。

逆SEOの被害を受けてしまったときは、以下のような対策を講じてみましょう。

  • 引き続き健全なサイト運営を徹底する
  • ブログのコメント機能は停止する
  • 被リンクをチェックする
  • 弁護士に相談する

それでは各対策について詳しく見ていきます。

引き続き健全なサイト運営を徹底する

損害が軽微であれば、引き続き健全なサイト運営を徹底していくのが最も効果的な逆SEO対策になります。とはいえ、健全に運営していたつもりが、細かい部分でコンプライアンス遵守が徹底できていなかったというケースはありえる話です。

逆SEOを行う側は重箱の隅をつつくが如く、問題の本質とは関係のないような細部の問題を攻めてくることもあります。逆SEOを受けた疑いがある場合は、油断せず細部にも気を配ってサイト運営をしましょう。

コメント機能を停止する

コメント機能は、隠しテキストや隠しリンクといった逆SEO(ブラックハットSEO)の温床になる可能性があります。そのため、コメント機能を停止すれば逆SEOの防止につながる可能性があります。

被リンクをチェックする

逆SEOを受けた疑いがあるときは、Google サーチコンソールや Ahrefs といったツールを使ってどんなサイトから被リンクを受けているかチェックしましょう。

逆SEOの原因となっていると見られるサイトがあれば、サーチコンソール上で被リンクを否認できます。

弁護士に相談する

DMCA申請などで削除されてしまったコンテンツを再び戻すには、コンテンツに法的な問題点がないことを主張しなければいけません。つまり「異議の申立」です。

しかしながら、一度削除されてしまったコンテンツを戻すことは、難易度が高いことも少なくありません。そのため自分でやってみたが難しそうだったという場合は、弁護士に依頼するとよいでしょう。

逆SEOについてまとめ

逆SEOとは、誹謗中傷や風評被害の防止を目的に行うWeb施策です。

一般に「ターゲットの記事を消したり、検索結果から取り除く」といった方法が取られがちな逆SEOですが、最も優先すべきは「自サイトのSEO」です。

自サイトで上位表示を獲得し、相対的にターゲットの評価を下げるというのが、健全な逆SEOといえるでしょう。

しかし自分のサイトを持っていなかったり、その他の事情で難しかったりする状況もありえます。そうした場合は、コンテンツの発信者やサービスの提供者に問い合わせ、削除対応してもらうよう交渉しましょう。

もし逆SEOを第三者に依頼する場合は、警察や弁護士といった法律の専門家を選ぶようにしましょう。業者に依頼する場合は、法的アプローチではなく、SEO的アプローチのみを提供している業者を選ぶようにしてください。

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